侮辱罪とは？事例173件と公式統計から見る厳罰化後の量刑と対処法

「バカ」「ブス」「死ね」――日常で耳にすることもある、こうした一言が犯罪になることをご存知でしょうか？

2022年7月、侮辱罪が厳罰化されました。罰金刑・拘禁刑が追加され、逮捕の制限も撤廃されています。「たった一言」でも刑事事件になる時代です。

この記事では、法務省の「侮辱罪の施行状況に関する刑事検討会」が公表した厳罰化後の確定事例173件と事件処理状況の公式統計をもとに、どんな言動が処罰され、実際にどう処理されているかを具体的に解説します。

この記事でわかること

• 侮辱罪の構成要件と名誉毀損罪との違い
• 2022年厳罰化の3つのポイントと認知件数の急増
• 実際に処罰された事例と量刑の相場
• 不起訴率・科刑状況の公式データ
• 加害者になってしまった場合の対処法

侮辱罪とは？ 構成要件をわかりやすく解説

刑法231条の条文と3つの要件

侮辱罪は、刑法231条に定められた犯罪です。

事実を摘示しなくても、公然と人を侮辱した者は、1年以下の拘禁刑若しくは30万円以下の罰金又は拘留若しくは科料に処する。（刑法231条）

この条文から、侮辱罪の成立には3つの要件があることがわかります。

1. 事実の摘示がなくても成立する — 「あの人は窃盗をした」のような具体的事実を述べなくても、「バカ」「ブス」といった抽象的な罵倒だけで成立します
2. 公然と — 不特定または多数の人が認識できる状態で行われたこと。SNSへの投稿はもちろん、路上や店舗など人目のある場所での発言も含まれます
3. 人を侮辱 — 他人に対する軽蔑の表示。言葉だけでなく、画像や動画、ジェスチャーなども含まれます

なお、侮辱罪は抽象的危険犯です。実際に相手の社会的評価が下がったかどうかは関係なく、侮辱行為があれば成立します。

また、侮辱罪は親告罪です（刑法232条）。被害者が告訴しなければ、検察は起訴できません。

名誉毀損罪との違い（簡潔に）

侮辱罪と名誉毀損罪の最大の違いは、「具体的な事実の摘示」があるかどうかです。

• 名誉毀損罪 — 具体的事実を摘示して名誉を害する（例:「Aは万引きをした」）
• 侮辱罪 — 事実の摘示なく軽蔑を表示する（例:「Aはバカだ」）

名誉毀損罪は法定刑が3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金と、侮辱罪より重くなっています。両者の違いについて詳しくは「名誉毀損罪と侮辱罪の違い」をご覧ください。

2022年厳罰化で何が変わった？ 法改正の3つのポイント

ポイント1: 法定刑の引き上げ

2022年7月7日の法改正で、侮辱罪の法定刑は大幅に引き上げられました。

	改正前	改正後
自由刑	拘留（30日未満）のみ	1年以下の拘禁刑も追加
財産刑	科料（1万円未満）のみ	30万円以下の罰金も追加

改正前は科料（1万円未満）が上限でしたが、改正後は罰金30万円まで科せられるようになりました。

ポイント2: 逮捕制限の撤廃

改正前の侮辱罪は「拘留又は科料に当たる罪」でした。この場合、刑事訴訟法199条1項ただし書により、住居不定や出頭拒否がない限り逮捕状による逮捕ができませんでした。さらに刑事訴訟法217条により、現行犯逮捕にも制限がありました。

改正後は拘禁刑・罰金刑が追加されたため、これらの逮捕制限が撤廃されました。捜査機関が本格的に動ける法的環境が整ったといえます。

ポイント3: 公訴時効の延長

	改正前	改正後
公訴時効	1年	3年

被害者にとっては、告訴を検討する時間的余裕が大幅に増えました。「あのときの暴言」が3年後に立件される可能性があるということです。

厳罰化の影響 ― 認知件数は約4倍に急増

厳罰化の効果は数字にも表れています。法務省の刑事検討会が公表した警察の犯罪統計によると、侮辱罪の認知件数は令和2年（2020年）の95件から令和6年（2024年）には393件へと約4倍に急増しています。

年	認知件数	うちネット利用	ネット割合
令和2年（2020年）	95件	48件	約50%
令和3年（2021年）	134件	68件	約51%
令和4年（2022年）	267件	118件	約44%
令和5年（2023年）	377件	189件	約50%
令和6年（2024年）	393件	225件	約57%

認知件数のうちインターネットを利用した事案は約50〜57% を占めています。厳罰化によって「侮辱罪で被害届を出す」という選択肢が現実的になり、これまで泣き寝入りしていた被害者が声を上げるようになったことが、件数増加の一因と考えられます。

なお、令和8年2月に公表された検討会の取りまとめ報告書では、「法定刑の引上げ後も、引き続き誹謗中傷の件数が増加していると思われ、なお一般予防効果が十分ではない」との認識が示されています。厳罰化はあくまで第一歩であり、今後さらなる対策が議論される可能性があります。

【事例で見る】こんな言動でも侮辱罪になる

法務省の刑事検討会が公表した資料には、厳罰化後に裁判が確定した173件の事例が収録されています。「え、これで犯罪になるの？」と驚くような身近な事例も少なくありません。パターン別に紹介します。

対面での暴言

日常のふとした場面での一言が処罰されています。

• 駐車場で「馬鹿」と一言 → 科料9,900円
• スーパーで「デブ、ブタ」 → 科料9,000円
• 喫茶店で「バカ、ブス、死ね」 → 科料9,000円
• 空港で「デブ」 → 科料9,900円
• 病院の待合室で「この老害が」 → 科料9,000円
• 電車内で「若ハゲ、人生終わってんな」 → 罰金10万円

たった一言でも、人目のある場所で相手に向けて発すれば、侮辱罪として立件されます。

SNS・掲示板での書き込み

ネット上の投稿は証拠が残りやすく、処罰される事例が特に多い領域です。

• 掲示板に性的な蔑称＋氏名 → 罰金10万円
• SNSで「害児」＋氏名 → 罰金10万円
• 掲示板に蔑称＋氏名を8回書き込み → 罰金10万円
• 口コミ欄に「ヤブです」 → 科料9,000円
• SNSに動画で「アホ」「泥棒」 → 罰金30万円
• ブサイクランキング動画を投稿 → 罰金10万円

「匿名だから大丈夫」と思っている方は要注意です。捜査機関はプロバイダへの照会により、匿名アカウントの投稿者を特定できます。

ビラ・張り紙・拡声器

アナログな手段でも侮辱罪は成立します。

• 自宅敷地から「常習犯」と大書した紙を掲出 → 罰金5万円
• 玄関ドアに「ドロボー」「給料払え」と紙片を貼付 → 罰金10万円
• 拡声器で「虐待者」「頭のイカれた父親」 → 罰金10万円
• 電柱に性的な蔑称＋氏名をマジックで記載 → 罰金10万円
• マンション掲示板に「出ていけ」と落書き → 科料9,000円

職場でのパワハラ的発言

職場での侮辱発言は、パワハラの民事問題に加えて刑事罰のリスクもあります。

• 工事現場で「こいつ使えないから鉄筋屋にくれてやる」 → 科料9,000円
• 倉庫で「人間として終わっている」 → 罰金10万円
• 会議室で「バカかお前は」「ポンコツな仕事」 → 科料9,900円
• 介護施設で「問題児」「あほじゃけんわからん」 → 罰金1万円

上司から部下への発言だけでなく、同僚間の暴言でも立件されています。

侮辱罪の量刑相場 ― 科料と罰金の分かれ目

173件の量刑データ分析

確定事例173件の量刑を分析すると、明確な傾向が見えてきます。

量刑	件数の目安	典型的なケース
科料（9,000〜9,900円）	約50件	対面での単発的な暴言
罰金5万円	数件	単発の張り紙、ブログ投稿等
罰金10万円	約100件	SNS・掲示板への投稿が大半
罰金20万円	数件	複数回の投稿、執拗なSNS攻撃
罰金30万円	数件	動画投稿、性的に悪質な投稿

科料と罰金の最大の分かれ目は「対面 vs ネット」 です。

• 科料になりやすいケース — 対面、単発、短い暴言、限られた場所
• 罰金になりやすいケース — ネット投稿（拡散性が大きい）、複数回、氏名の特定あり、性的な内容
• 罰金額が上がるケース — 投稿回数が多い、動画での侮辱、公判請求された事案

最も多いのは罰金10万円です。SNSや掲示板への投稿事例の大半がこの金額になっています。

公式統計で見る科刑状況 ― ネットと対面で明確な差

上記の事例分析に加え、法務省の刑事検討会が公表した公式統計（令和7年6月30日までに裁判が確定した事案の集計）でも、ネット事案と対面事案の差が裏付けられています。

科刑区分	ネット事案	割合	非ネット事案	割合
科料	19人	18%	37人	53%
罰金10万円未満	3人	3%	2人	3%
罰金10万〜20万円未満	74人	71%	30人	43%
罰金20万〜30万円未満	3人	3%	1人	1%
罰金30万円以上	5人	5%	―	―

注目すべきポイントは3つです。

• ネット事案は罰金10万〜20万円未満が71% と圧倒的多数を占める
• 非ネット（対面）事案は科料が53% と過半数。対面での単発暴言は科料で終わることが多い
• 罰金30万円（法定刑の上限）が科されたのはネット事案のみ。動画投稿や性的に悪質な内容が該当

つまり、ネット上の誹謗中傷は対面の暴言に比べて明らかに重く処罰されていることが公式データからも確認できます。

不起訴率も重要なデータ ― ネット54%、非ネット79%

量刑だけでなく、起訴・不起訴の判断も重要です。同じ統計によると、事件処理の結果は次のとおりです。

処理区分	ネット事案	割合	非ネット事案	割合
公判請求	6人	2%	4人	1%
略式命令請求	105人	34%	70人	19%
不起訴	165人	54%	285人	79%
家庭裁判所送致	29人	10%	3人	1%

不起訴率はネット事案で54%、非ネット事案では79% です。侮辱罪は全体として不起訴率が高い犯罪類型であり、特に対面の事案では約8割が不起訴になっています。

加害者の弁護という観点からは、示談交渉や反省の態度の表明によって不起訴を勝ち取れる余地が大きい犯罪といえます。一方で、ネット事案では略式命令請求が34%と起訴される割合が高く、「匿名だし大丈夫」という甘い見通しは禁物です。

ほとんどが略式命令で処理される

起訴された事案のうち、圧倒的多数が略式命令によって処理されています。公判（法廷での裁判）が開かれた事例は、ネット事案でわずか6人（2%）、非ネット事案で4人（1%）にとどまります。

略式命令とは、書面審理のみで罰金・科料を命じる手続きです。法廷に出る必要はありませんが、略式命令で確定した罰金・科料も「前科」になります。この点を甘く見ている方が少なくありません。

侮辱罪で逮捕される？ — 実務上はほぼ書類送検

2022年の厳罰化で逮捕制限が撤廃されたため、侮辱罪でも法律上は逮捕が可能になりました。

しかし、実務上の逮捕事例は極めてまれです。法務省の刑事検討会が公表した警察の調査結果によると、検挙人員538人のうち身柄不拘束（逮捕なし）が520人（97%）、通常逮捕は18人（3%）、現行犯逮捕は0人でした。

なお、厳罰化後の約3年間で拘禁刑（実刑・執行猶予を含む）が科された事例はゼロです。通常逮捕された18人についても、最終的な科刑は罰金・科料にとどまっています。逮捕されたからといって直ちに拘禁刑になるわけではなく、逮捕と量刑は別の判断です。

ほとんどのケースは、在宅捜査（書類送検）から略式命令という流れで処理されます。典型的な手続きの流れは次のとおりです。

1. 被害者が告訴する（親告罪のため告訴が必要）
2. 捜査機関が捜査を行う（ネットの事案ではプロバイダへの照会など）
3. 書類送検
4. 略式命令請求または不起訴処分

ただし、「逮捕されない＝大丈夫」ではありません。略式命令で罰金や科料が確定すれば、逮捕されなくても前科がつきます。

ネット事案は処理に時間がかかる

犯行から事件処理までの期間にも、ネット事案と非ネット事案で大きな差があります。

期間	ネット事案	割合	非ネット事案	割合
6か月以内	16人	15%	29人	42%
1年以内	41人	39%	26人	37%
1年6か月以内	26人	25%	12人	17%
1年6か月超	21人	21%	3人	4%

（法務省の刑事検討会が公表した資料に基づく。令和7年6月30日までに裁判が確定した事案を集計したもの。）

非ネット事案は42%が6か月以内に処理されるのに対し、ネット事案は6か月以内がわずか15%。2年を超えるケースもネット事案では21%にのぼります。

この差の主な原因は、ネット上の匿名投稿者を特定するための捜査（プロバイダへの照会、発信者情報開示手続きなど）に時間がかかることにあります。つまり、ネット上での侮辱行為は「すぐにはバレないだろう」と思っていても、1〜2年後に突然呼び出しがくることが珍しくありません。

逮捕された場合の流れについて詳しくは「逮捕後の流れについて詳しくはこちら」をご覧ください。

侮辱罪の加害者になってしまったら ― 弁護士に相談すべき理由

示談交渉で告訴取消しを目指す

侮辱罪は親告罪です。被害者が告訴を取り消せば、検察は起訴できません。

そのため、被害者との示談を成立させて告訴取消しを得ることが最も有効な弁護活動です。示談が成立すれば、刑事事件化を防ぐことができます。

ただし、当事者同士での示談交渉は感情的な対立から難航しがちです。弁護士が間に入ることで、冷静かつ適切な条件での示談がまとまりやすくなります。示談の進め方について詳しくは「示談の進め方と示談金の相場」をご覧ください。

不起訴処分・前科回避を目指す

不起訴処分を得られれば、前科はつきません。

検察官は、示談の成立、本人の反省の態度、初犯であることなどを考慮して、起訴猶予（不起訴処分の一種）とする判断をすることがあります。

法務省の刑事検討会が公表した統計では、侮辱罪の不起訴率はネット事案で54%、非ネット事案で79% と高い水準にあります。これは、弁護活動によって不起訴を勝ち取れる余地が十分にあることを意味しています。

一方で、略式命令による罰金・科料であっても前科になることは見落とされがちです。起訴された場合、ほとんどが略式命令で処理されていることを考えると、起訴される前の段階で対処することの重要性がわかります。

不起訴処分の種類について詳しくは「不起訴処分の種類と獲得方法」をご覧ください。

早期の弁護士相談が重要な理由

告訴される前の段階で示談できれば、刑事事件化自体を防げます。

公訴時効が3年に延長されたことで、過去の暴言が時間を経てから立件されるリスクもあります。「もう大丈夫だろう」と思っていたところに突然の呼び出し、ということも起こり得ます。

さらに注意すべきなのが告訴期間との関係です。侮辱罪は親告罪のため、被害者が犯人を知った日から6か月以内に告訴する必要があります（刑事訴訟法235条）。しかし、ネット上の投稿が削除されずに閲覧可能な状態が続いている場合、犯罪は終了していないため告訴期間は進行しないとする裁判例があります（大阪高判平16.4.22）。つまり、投稿を放置している限り、いつでも告訴される可能性があるのです。

早い段階で弁護士に相談し、適切な対応を取ることが前科回避への近道です。

レナトス法律事務所では、刑事事件に注力する弁護士が対応いたします。侮辱罪で不安を感じたら、まずはお気軽にご相談ください。

よくある質問（FAQ）

Q. 「バカ」と一言いっただけでも侮辱罪になりますか？

公然と（不特定または多数の人が認識できる状態で）発言した場合、たった一言でも侮辱罪が成立する可能性があります。実際に、駐車場で「馬鹿」と一言発した事案で科料9,900円の判決が出ています。

Q. SNSの匿名アカウントでも処罰されますか？

はい。匿名であっても、捜査機関がプロバイダに照会してIPアドレスを特定することで投稿者が判明します。173件の確定事例の中にも多数のネット投稿事案が含まれており、匿名だから安心ということはありません。

Q. 侮辱罪で不起訴になる可能性はありますか？

法務省の刑事検討会が公表した統計によると、不起訴率はネット事案で54%、非ネット（対面）事案で79%です。侮辱罪は不起訴率が高い犯罪類型であり、被害者との示談成立や本人の反省など、適切な弁護活動によって不起訴を勝ち取れる可能性は十分にあります。

Q. 侮辱罪で前科はつきますか？

略式命令で科料・罰金が確定した場合でも前科となります。起訴された事案のほとんどが略式命令によるもので、ネット事案では罰金10万〜20万円未満が71%を占めています。前科を避けるには、起訴される前に示談を成立させることが重要です。

Q. 侮辱罪の時効は何年ですか？

2022年の厳罰化により、公訴時効が1年から3年に延長されました。また、侮辱罪は親告罪のため、被害者が犯人を知った日から6か月以内に告訴する必要があります。ただし、ネット上の投稿が削除されずに残っている場合、犯罪が継続中と評価され、告訴期間が進行しない可能性もあります。

Q. 侮辱罪と名誉毀損罪のどちらが重いですか？

名誉毀損罪（3年以下の拘禁刑または50万円以下の罰金）のほうが法定刑は重いです。両者の違いは「具体的な事実を摘示したかどうか」で区別されます。詳しくは「名誉毀損罪の記事」をご覧ください。

まとめ

侮辱罪のポイントを整理します。

• 侮辱罪は「公然と人を侮辱」すれば成立。具体的な事実の摘示は不要
• 2022年厳罰化で拘禁刑・罰金刑が追加、逮捕制限も撤廃、公訴時効も3年に延長
• 認知件数は4年間で約4倍に急増（R2: 95件 → R6: 393件）
• 対面での「バカ」一言から、SNSの書き込みまで幅広く立件されている
• 量刑の中心は罰金10万円（ネット事案の71%）。対面事案は科料が53%
• 逮捕事例は極めてまれ（97%が身柄不拘束）だが、略式命令でも前科はつく
• 不起訴率が高い（ネット54%、非ネット79%）ため、示談交渉で不起訴を目指す余地が大きい
• 親告罪のため、示談による告訴取消しが最も有効な弁護活動

侮辱罪で「加害者になってしまったかもしれない」と不安を感じている方は、早めの対応が大切です。レナトス法律事務所では、刑事事件に注力する弁護士がご相談に対応いたします。まずはお気軽にお問い合わせください。

免責事項: この記事は2026年4月時点の法令および令和8年2月公表の「侮辱罪の施行状況に関する刑事検討会」取りまとめ報告書・配布資料に基づき、一般的な法律知識の提供を目的としたものです。個別の事案についての法的アドバイスではありません。具体的なお悩みについては、弁護士にご相談ください。